貸別荘の売上が約10倍に|伊豆の実例で見る運営改善5つの要点

「貸別荘を持っているのに、思ったほど予約が入らない」「売上を伸ばしたいけれど、何から手をつければいいか分からない」と悩むオーナーは少なくありません。
貸別荘の売上は、建物の豪華さだけで決まるものではありません。
集客チャネル、写真、清掃体制、近隣対策といった運営面の差が、そのまま売上の差になることもあります。
本記事では、月商30万円未満から最高月280万円まで伸びた伊豆の貸別荘の実例をもとに、売上を伸ばすための改善策と、売上拡大に伴うリスクへの備え方を解説します。
実際にこの物件の運営を担当する「& やど管理」東海エリア支店長の亀川と、ココザス株式会社代表の安藤が、現地の様子や改善の裏側を紹介します。
読み終える頃には、自分の物件で何を見直すべきかが具体的にイメージできるはずです。
目次
月商30万円未満から280万円へ|貸別荘の売上が約10倍になった実例

貸別荘の売上改善を考えるうえで参考になるのが、静岡県伊東市にある大人数向け貸別荘「UMI no SOBA 伊豆」の事例です。
海まで徒歩2分(上りは約4分)という立地にある2階建ての一棟貸し物件で、最大16名まで宿泊できます。
この物件は、& やど管理が運営を受託する前は売上が伸び悩んでいました。
| 項目 | 受託前 | 受託後(最高月) |
|---|---|---|
| 月間売上 | 約30万円未満 | 280万円(8月) |
& やど管理
東海エリア支店長僕たちが受託する前は、大体月30万円いかないぐらいでした。
それが、8月が最高だった月には280万円まで売上が上がりました。
受託前の水準は、世の中の一般的な貸別荘とそれほど変わらないものでした。
物件自体にはもともとポテンシャルがあったものの、それを売上に結びつける運営体制が整っていなかったことが、伸び悩みの原因だったといえます。
つまり、建物を大きく変えなくても、運営の見直しによって売上が大きく変わる可能性があるということです。

売上を伸ばした3つの改善策|OTA・写真・清掃体制

この物件の売上が伸びた理由は、大きく分けて次の3つです。
OTAの拡充|掲載先が1つだけでは機会を逃す
受託前は、予約サイト(OTA:Online Travel Agent)への掲載が1つだけでした。
しかも、大人数向け貸別荘と相性のよいAirbnbには掲載されていなかったといいます。
掲載先が限られていると、物件の存在を知ってもらう機会そのものが少なくなります。
複数のOTAに掲載することで、間口を広げることができます。
写真の撮り直し|予約の決め手になる第一印象
運営受託後には、弊社に在籍しているプロカメラマンが物件写真を撮影し直しました。
写真を変えたことで、予約の反響が大きく増えたといいます。
OTA上でゲストが最初に目にするのは写真です。
間取りの広さ、海の眺め、サウナなどの魅力が伝わる写真になっているかどうかは、予約率に直結します。
代表取締役CEO
安藤 義人
清掃体制の確保|「予約が入っても受けられない」を防ぐ
見落とされがちなのが清掃体制です。
受託前は清掃員の確保が難しく、予約が入っても清掃ができないためにキャンセルせざるを得ないケースもありました。
東海エリア支店長
集客を強化しても、対応できる体制がなければ売上にはつながりません。
OTAの拡充、写真の改善、清掃員の補充をセットで進めたことで、機会損失をなくし、予約がどんどん入るようになりました。
稼働率74.2%・ADR10万円超|数字で見る大人数向け貸別荘の収益性

最高月となった8月の実績を見ると、大人数向け貸別荘の収益性の高さがよく分かります。
| 指標 | 8月の実績 |
|---|---|
| 売上 | 280万円 |
| 稼働日数 | 23泊 |
| 稼働率 | 74.2% |
| ADR(平均客室単価) | 10万円超(12万〜13万円前後) |
| 1組あたりの人数 | 平均10人前後(多い日は15〜16人) |
ADRとは、1泊あたりの平均販売単価のことです。
この物件では、ADRが当たり前のように10万円を超えています。
お盆の超ハイシーズンには、1泊36万円の日もありました。
代表取締役CEO
安藤 義人
それがさらに5泊でも行けば、その分売上が上がってくるわけなので、360万円などを目指せます。
一方で、1人あたりの負担は意外と大きくありません。
36万円の日でも13人で泊まれば1人2万円台、10万円の日に10人で泊まれば1人あたり1万円程度です。
1人あたりの単価が1万円を切る日もあります。
利用者の中心は大学生などの学生グループで、神奈川県や愛知県など、さまざまな都道府県から訪れています。
8月だけでなく、3月にも14名などの大人数予約が入っており、春休みなどのシーズンにも需要があることがうかがえます。
稼働率74.2%という数字は、裏を返せばまだ伸びしろがあるということです。
「1棟あたりの単価は高く、1人あたりは手頃」という価格設計が、学生グループに選ばれる理由の1つといえます。
売上が伸びるほど増える騒音リスクと近隣対策

大人数の予約が増えると、売上だけでなく問題も増えます。
特に注意したいのが騒音です。
代表取締役CEO
安藤 義人
バケレン(バケーションレンタル)では、近隣からの苦情が積み重なると、営業そのものが続けられなくなる恐れがあります。
住宅が近接している拠点ほど、こうした問題は起きやすくなります。
実際に行った騒音対策
ルールを伝えると、守ってくれるゲストは多く、抑止力として機能しているといいます。
お酒が入ると盛り上がってしまうこともありますが、一言伝えれば多くの場合は理解してもらえます。
現地に駆けつけて注意をするのは気まずい場面もありますが、こうした地道な対応を続けることが、長期的な運営の安定につながります。
「人を詰め込めば売上は上がる。しかし、その弊害をカバーできる体制がなければ運営そのものが続かない」という点は、大人数向け貸別荘を運営するうえで必ず押さえておきたいポイントです。
外観より「人数」と「体験」|高収益な貸別荘の設備と間取り

高収益な貸別荘というと、ラグジュアリーな外観を想像するかもしれません。
しかし、この物件の外観はごく普通の家に近い印象です。
代表取締役CEO
安藤 義人
売上を支えているのは、外観ではなく「大人数で過ごせる間取り」と「滞在中の体験価値」です。
内装は和の雰囲気を取り入れた落ち着いたデザインになっています。
主な設備と間取り

ココザス株式会社
代表取締役CEO
安藤 義人「貸別荘」という言葉で言うと、こういうイメージかもしれません。
サウナでは、ロウリュを短時間に何度も行うと、ストーブが故障する原因になります。
1回かけたら10分ほど間隔を空けるなど、利用ルールを案内しておくことが大切です。
故障すると復旧までに1日かかることもあり、ゲストの満足度や予約にも影響します。

Airbnbを軸にした集客と周辺アクティビティの活かし方

Airbnb|大人数向け貸別荘の主戦場
大人数向けの貸別荘を探す層にとって、Airbnbは最初に検索する定番サービスになっています。
他のOTAにも登録しておくことで間口は広がりますが、最終的にはAirbnbをいかに使いこなすかが重要です。
また、Airbnbはホストとゲストがお互いを評価し合う相互評価の仕組みになっています。
ゲストもマナーを意識しやすく、ルールを伝えたときに理解を得やすい点も特徴です。
周辺アクティビティ|建物の外にも「目玉」をつくる
伊東エリアはダイビングスポットが多い地域です。
近くにはゴルフ練習場もあり、ゴルフ、ダイビング、サウナを組み合わせた過ごし方もできます。
建物の中の設備だけでなく、周辺のアクティビティも含めて「その場所で過ごす理由」を用意できると、学生だけでなく大人のグループにも訴求しやすくなります。
大人数向け貸別荘が収益に強い理由と規制の確認ポイント

この物件の最大の強みは、やはり宿泊可能人数です。
学生などのグループは大人数で泊まりたいと考えていますが、宿泊施設は人数の上限が決まっているところが多く、16名規模で泊まれる施設は限られます。
代表取締役CEO
安藤 義人
& やど管理
東海エリア支店長人数だと思います。
ただし、宿泊人数をどこまで増やせるかは、エリアや許認可の条件によって異なります。
規制が厳しいエリアでは、3.3平米あたり1名といった基準が設けられているケースもあります。
今回の物件は、伊豆エリアにあることから、定員を16名に設定しやすかったという背景があります。
運営前に確認したいポイント
民泊新法で営業日数が180日までに制限される場合は、ADRを高めに設定して稼働率を抑えるという戦い方もあります。
自分の物件でどの方法が取れるのかは、地域の条件によって大きく変わるため、事前の確認が欠かせません。
収益重視か別荘利用か|目的に合わせた物件づくり

貸別荘の物件づくりでは、「収益を最大化したいのか」「自分でも別荘として使いたいのか」によって最適な方向性が変わります。
収益だけを追い求めるのであれば、大人数を受け入れられる物件は利回りの面で有利になりやすいといえます。
代表取締役CEO
安藤 義人
あくまで試算上の目安ですが、変に格好つけた物件を高いコストで作るよりも、大人数に対応できる設計にしたほうが収益性を高めやすいという考え方です。
お金をかけるところ、かけないところを見極めれば、十分な魅力を備えた物件にすることも可能です。
一方で、「格好いい物件を別荘として持ちたい」「使わないときだけ貸し出したい」という目的であれば、利回りは二の次になります。
実際に、オーナーが別荘として利用しながら、使わない期間だけ貸し出すタイプの物件もあり、こちらは学生グループとは異なるターゲットを想定することになります。
| 目的 | 向いている物件の方向性 | 重視するポイント |
|---|---|---|
| 収益重視 | 大人数対応・コストを抑えた設計 | 宿泊人数、稼働率、ADR、運営体制 |
| 別荘利用+貸し出し | デザイン性・自分の使い心地を重視 | 利用価値、貸し出し期間、ターゲット設定 |
どちらが正解というわけではなく、オーナーの目的によってコンセプトづくりが変わります。
貸別荘の運営で一般オーナーがつまずきやすいポイント

ここまでの改善策を整理すると、売上を伸ばすうえで重要だったのは次の点です。
(2)プロの写真で物件の魅力を正しく伝える
(3)清掃員を確保して予約を取りこぼさない
(4)騒音対策と近隣との関係づくりで営業を継続できる状態を保つ
(5)宿泊人数や周辺アクティビティなど、物件の強みを明確にする
このうち、個人のオーナーにとって特にハードルが高いのが近隣対応です。
近隣の方々との関係づくりは、電話だけでは難しく、定期的に顔を合わせられる距離に運営担当者がいることが強みになります。
この物件では、現地に常駐する伊豆エリアの店長が挨拶回りや苦情対応を担っています。
また、多くのオーナーは次のような点で判断に迷いがちです。
(2)売上を上げるために、最低限どの範囲のリノベーションが必要で、いくらかかるのか
(3)そもそもその場所で営業できるのか
「& やど管理」では、これから貸別荘を始めたい方や、すでに運営しているものの成果が出ていない方に向けて、無料での相談を受け付けています。
物件の条件やオーナーの目的によって最適な運営方法は異なるため、判断に迷う場合は専門家に相談しながら1つずつ改善していくのがおすすめです。
まとめ

貸別荘の売上は、建物の見た目だけで決まるものではありません。
今回の伊豆の事例では、OTAの拡充、写真の撮り直し、清掃体制の確保によって機会損失をなくし、月商30万円未満から最高月280万円まで売上が伸びました。
一方で、大人数の予約が増えるほど騒音や近隣トラブルのリスクも高まります。
売上を伸ばす施策と同時に、営業を継続するための対策をセットで考えることが、長く安定して運営するための前提になります。
「& やど管理」では、貸別荘の開業相談から、OTAの運用、宿泊料金の見直し、清掃・現地管理まで幅広くサポートしています。
「集客を強化したい」「清掃や宿泊者対応の負担を減らしたい」「所有する別荘を活用できるか知りたい」とお考えの方は、ぜひ一度ご相談ください。
