じゃらんnetへの民泊の掲載方法｜条件・費用・手順を解説
民泊の安定経営を目指すなら、インバウンドだけでなく日本人旅行者にも販路を広げることが効果的です。
その1つの選択肢が、国内最大級の宿・ホテル予約サイト「じゃらんnet」です。
ただし、すべての民泊がじゃらんnetに掲載できるわけではありません。
民泊新法や旅館業法など、営業している制度によって掲載の可否が異なります。
この記事では、じゃらんnetへの民泊の掲載方法を中心に、掲載条件やメリット、集客を伸ばすポイントについてわかりやすく解説します。
- この記事の執筆者
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本間 貴志不動産・住宅ライター
- この記事の監修者
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ココザス株式会社｜＆ やど管理運営部別荘・民泊運営コンサルティング企業
目次
じゃらんnetへの民泊の掲載方法は？
じゃらんnetは、リクルートが運営する国内最大級の宿・ホテル予約サイトです。
2000年にサービスを開始し、全国の旅館やホテル、民宿など、さまざまな宿泊施設が参画しています。
もともと「じゃらん」は1990年に創刊された旅行情報誌から始まったブランドです。
旅行情報誌『じゃらん』の一部地域版や『じゃらんムックシリーズ』は2025年3月発行をもって休刊し、旅行情報の発信や宿泊予約サービスはWebサイトやアプリの「じゃらんnet」が中心となっています。
じゃらんnetへの民泊の掲載方法を検討する際、まず確認したいのが営業許可・届出の種類です。
民泊新法・特区民泊の施設は掲載できない
住宅宿泊事業法、いわゆる民泊新法の届出で営業する施設は、じゃらんnetに掲載できません。
国家戦略特別区域法に基づく「特区民泊」も対象外です。
じゃらんnetの公式サイトにも、「民泊新法と特区民泊の施設は参画できません」と明示されています。
そのため、これらの制度で営業している施設は、別のOTA（インターネット上で宿泊・旅行商品を販売する旅行会社・予約サービス）を検討する必要があります。
例えば楽天グループでは、民泊新法や特区民泊の施設を「Rakuten Oyado」に登録し、楽天トラベルなどの提携サイトへ在庫を提供できます。
日本人旅行者への集客を強化したい場合は、こうしたサービスを検討するとよいでしょう。
旅館業法に基づく宿泊営業許可を取得した民泊は掲載できる
一方、旅館業法に基づく宿泊営業許可を取得した施設は、じゃらんnetへの掲載対象です。
公式サイトでは、次のタイプの宿泊施設が、掲載可能な施設タイプとして紹介されています。
・ペンション、民宿
・ドミトリー
・コンドミニアム、一棟貸し
※ただし、ラブホテルや営業許可種別が下宿営業の施設は対象外です
これらに加えて、戸建てや別荘を活用した民泊でも、簡易宿所など旅館業法の許可を取得していれば掲載を検討できます。
注意点としては、複数の宿泊施設を掲載したい場合は、問い合わせフォームから1施設ずつ個別に申し込む必要があります。
「＆ やど管理」では、OTAへの掲載を専門としたスタッフが在籍しており、物件やOTAの特色に合わせて適切な掲載に取り組んでおります。
運営からOTA掲載まで一括で委託をご検討中の方は、以下の資料をご参照ください。
じゃらんnetに民泊を掲載するメリット
旅館業法の許可を取得している民泊にとって、じゃらんnetへの掲載でいくつものメリットが得られます。
ここでは、掲載する具体的なメリットを確認していきましょう。
日本人旅行者を中心に幅広いユーザーへ訴求できる
じゃらんnetは、日本人旅行者への集客に活用できるOTAの1つです。
公式サイトでは、長年のじゃらん利用者から若年層まで幅広い世代に利用され、1名旅行からグループ旅行までさまざまな利用シーンがあるとしています。
訪日外国人を中心に集客している民泊でも、じゃらんnetを加えることで、日本人旅行者との接点を増やせます。
平日や閑散期の稼働率を高めるためにも、集客チャネルを分散しておくことは有効です。
参画費用・掲載料が無料
じゃらんnetは、参画費用や掲載料がかかりません。
送客実績に応じて、システム利用料やポイント付与料などを支払う仕組みです。
また、システム利用料については、「OTAの中でもお手頃な料金」と公式サイトでアナウンスしています。
ただし、一般向けの参画案内では具体的な料率は公表されていません。
最新のシステム利用料については、申し込み時に確認してください。
インバウンド向けの販路も広げられる
じゃらんnetでは、訪日外国人向けの旅行代理店やOTAなどに宿泊在庫を提供する「GAS（グローバルエージェントサービス）」も展開しています。
GASは、専用サイト「エージェントウェブ」を通じて、提携する旅行事業者が宿泊在庫を予約できる仕組みです。
そのため、じゃらんnetは、インバウンド向けの販路拡大につながる可能性があります。
ただし、GASでの販売条件や対象施設については、事前に確認する必要があります。
海外のOTAごとに個別契約や精算をする手間を抑えながら、訪日外国人への販売機会を広げられます。
じゃらんnetは、日本人旅行者と訪日外国人の両方の需要を取り込みたい施設にとって選択肢になります。
アプリユーザーにもアプローチできる
じゃらんnetはWebサイトだけでなく、スマートフォン向けの公式アプリも提供しています。
アプリでは、エリアや宿泊日、人数などから宿泊施設やプランを検索できます。
2026年にもアプリ経由の宿泊予約を対象としたキャンペーンが行われており、アプリからの予約を促進する施策も展開されています。
業務効率化につながるサービスを利用できる
じゃらんnetでは、宿泊施設向けの管理画面に加えて、運営業務をサポートする各種サービスも提供しています。
例えば「トリップAIコンシェルジュ」は、宿泊者からの質問にAIがチャット形式で回答するサービスです。
民泊施設にとって、「よくある問い合わせ」への対応を自動化できれば、電話やメール対応の負担軽減にもつながります。
※なお、トリップAIコンシェルジュは有料サービスです（2026年9月22日時点）
料金や利用条件は導入前に確認してください。
じゃらんnetへの掲載が向いている民泊
ここまで解説してきた内容を踏まえると、じゃらんnetは、特に次のような民泊に向いているでしょう。
日本人旅行者の集客も併せて強化したい施設
Airbnbなどを中心に運営していると、施設によっては訪日外国人の比率が高くなることがあります。
日本人旅行者の予約も増やしたい場合、じゃらんnetを新たな販売チャネルとして加える方法があります。
国内外の需要をバランスよく取り込むことで、特定の市場に依存しすぎない運営を目指せます。
ファミリー・グループ向けの一棟貸し民泊や貸別荘
じゃらんnetには、一棟貸し民泊やコンドミニアムも掲載できます。
また、サイト内には貸別荘・コテージやグループ旅行向けの特集も用意されています。
寝室数が多い一棟貸し民泊や、キッチン・リビングを備えた貸別荘などは、ファミリーやグループ旅行との相性がよい施設です。
ターゲットに合わせた写真や宿泊プランを用意することで、施設の強みを伝えやすくなります。
複数のOTAから集客したい施設
集客経路を1つのOTAに依存すると、そのサイトで予約が伸びない時期に稼働率が落ちる可能性があります。
そこで、Airbnbなどに加えてじゃらんnetにも掲載し、予約経路を増やす方法があります。
ただし、OTAが増えるほど在庫や料金の管理は複雑になります。
複数サイトを運用する場合は、サイトコントローラーやPMS（宿泊施設管理システム）などを活用した一元管理も検討しましょう。
じゃらんnetへの民泊の掲載方法
じゃらんnetへの民泊の掲載方法は、問い合わせから施設登録、初期設定へと進みます。
掲載にあたっては、次の準備が必要です。
・インターネット、メール環境
・予約者からの連絡が担当者につながる電話、FAX
※FAXについては、電話とは別の回線を用意するよう案内されています
ここからは、具体的なじゃらんnetへの民泊の掲載方法を確認しましょう。
(1)問い合わせフォームから申し込む
はじめに、じゃらんnetの「参画のご案内」ページにある問い合わせフォームから申し込みます。
施設名称や所在地、連絡先、営業状況などの必要事項を入力して送信しましょう。
(2)リクルートから届く案内を確認する
問い合わせ内容が確認されると、登録したメールアドレス宛てにリクルートから案内が届きます。
メールには申し込み画面のURLなどが記載されているため、内容を確認して手続きを進めます。
連絡を受け取れるメールアドレスを登録しておきましょう。
(3)申込画面に施設情報を入力する
案内されたURLから申し込み画面へログインし、施設情報などの必要事項を入力します。
入力内容は実際の施設情報と一致するよう正確に登録しましょう。
特に施設名や所在地、営業形態などは、宿泊営業許可書の内容と照らし合わせながら入力すると安心です。
(4)宿泊営業許可書をアップロードする
申し込み画面では、旅館業法に基づく宿泊営業許可書のアップロードが必要です。
じゃらんnetでは民泊新法や特区民泊の施設を掲載できないため、旅館業法の許可を取得していることが必須の掲載条件になります。
あらかじめ宿泊営業許可書を手元に準備しておくと、手続きをスムーズに進められます。
(5)管理画面で初期設定をして掲載を開始する
施設登録が完了すると、リクルートから登録完了の連絡があります。
その後、宿泊施設向けの管理画面から必要な初期設定を行い、掲載を開始します。
販売する客室や宿泊プラン、料金、在庫、写真などを整えたうえで予約受付を始めましょう。
じゃらんnetで民泊の集客を伸ばすポイント
じゃらんnetは、民泊オーナーにとって魅力的なサービスですが、掲載しただけで必ず予約が増えるわけではありません。
多数の宿泊施設の中から選んでもらうには、写真や宿泊プラン、料金設定などを工夫する必要があります。
民泊施設の魅力が伝わる写真を掲載する
宿泊施設を探しているユーザーにとって、写真は重要な判断材料です。
客室だけでなく、施設全体がイメージできる写真を掲載しましょう。
特にユーザーにアピールしたい場所は、次のとおりです。
・外観、庭、周辺環境
・駐車場など
例えば、一棟貸し民泊なら「家族でくつろげるリビング」「大人数で食事ができるダイニング」など、利用シーンが伝わる写真も効果的です。
一方、実際の施設とかけ離れるほど明るさや色を加工した写真は避けたほうがよいでしょう。
予約前の期待と実際の施設に差があると、宿泊後の評価にも影響する可能性があります。
ターゲットに合わせて宿泊プランを設定する
じゃらんnetは幅広い世代や旅行目的で利用されています。
だからこそ、「誰に泊まってほしいのか」を明確にすることが大切です。
そのうえで、ターゲット層が重視するポイントをアピールすると効果的です。
アピールポイントの一例は、次のとおりです。
・グループ向けなら定員や寝室数の多さ
・一棟貸しなら上質なプライベート空間
あわせて、連泊プランや早期予約プランなど、ターゲットや稼働状況に合わせて宿泊プランを設定するのも効果的です。
複数OTAを利用する場合は在庫を一元管理する
じゃらんnetとAirbnbなど複数のOTAを併用する場合は、在庫管理に注意が必要です。
複数OTAから本格的に集客する場合は、サイトコントローラーやPMSを導入し、予約・在庫を一元管理できる体制を整えておくと安心です。
当社では、「PriceLabs」というツールを使用し、収益・稼働率を最適化しております。
OTAを増やすほど管理業務も増えるため、集客と運営をセットで考えることが大切です。
まとめ
じゃらんnetの掲載対象となるのは、原則として旅館業法に基づく宿泊営業許可を取得した施設です。
民泊新法の届出施設や特区民泊は掲載できないため、これらの営業形態の施設は別のOTAを検討しましょう。
旅館業法に基づく宿泊営業許可を取得している民泊なら、じゃらんnetを活用することで日本人旅行者への販路を広げられます。
Airbnbなど他のOTAと組み合わせれば、集客チャネルの分散にもつながります。
ただし、掲載先が増えるほど、予約管理や在庫調整、ゲスト対応などの運営業務も複雑になります。
「＆ やど管理」では、一棟物件や別荘などの民泊運営をトータルサポートしています。
これから民泊を始める方はもちろん、複数OTAへの掲載や運営負担の増加にお悩みのオーナー様も、お気軽にご相談ください。
